NASAの商用火星探査ミッション再開に是非を問う声

「NASAの商用火星探査ミッション再開に是非を問う声」　人類は火星への有人飛行という夢を追い求め続ける中、その是非を問いただすべき時かもしれません。オーストラリア・カーティン大学のSteven Tingay教授（電波天文学）は、同国のメディアサイトThe Conversationに、「アメリカ航空宇宙局（NASA）は商用火星探査ミッションを追求しているが、人類は今なお火星に赴くことを望むのか？」という題名の論考を寄稿しました。ソビエト連邦（現ロシア）が1960年に「マルス1960A」ミッションで火星へのフライバイを試みて以降、人類は50もの火星ミッションを開始しました。NASAが1965年7月に「マリナー」4号で火星へのフライバイに成功したミッションを含め、31のミッションに成功しています。こうした火星探査ミッションは主に、大気、軌道、地質などに関する情報を地球に送り返すことを目的としており、「マリナー」9号による液体が地表を侵食した痕跡の発見（1971年）、探査車「オポチュニティ」による幅が3cmほどの球体状の形成物「ブルーベリー」の発見（2004年）、その形成物がかつて火星に存在した水によって生み出された可能性など、人々の関心を引く発見をもたらしました。